2009年12月、デンマークで「気候変動枠組条約締約国会議」が開催され、日本においては、CO2を25%削減するというニュースが話題になった事は記憶に新しいのではないでしょうか。これは、決して簡単に達成出来る目標ではありません。私たちが普段使用している電力エネルギーのほとんどは原子力発電と火力発電でまかなわれていました。しかし東日本大震災以降、原子力発電の安全性の問題が多く報じられるようになりました。現在、震災前と同じ様に原子力発電が稼働できる状態には至っておりません。その為、今後の電力料金の行方なども注目されています。
このような中で、自然界には風力・地熱・海洋力・水力・太陽光などのさまざまな再生可能エネルギーがたくさん存在します。この再生可能エネルギーをしっかりと私たちの生活に利用することが出来たらどんなに素晴らしいでしょうか。しかしながら、自然界からエネルギーを有効に取り出すためには多くの費用が掛かってしまいます。そこで効果的にエネルギーを取り出すことのできる太陽光発電が注目をされました。太陽光発電システムは今、最も期待されているクリーンエネルギーですが、まだまだ太陽光発電を導入されている方は少数です。
地球の為に貢献出来、様々な恩恵を受けることが出来る太陽光発電システムを導入されてみてはいかがでしょうか。弊社は、ただ商品の機能を説明して販売するだけの会社ではございません。本当に良いものを多方面から提案し、本当の意味での「暮らし」と自然エネルギーの融合をご提案していきたいと考えております。まだまだスタートを切ったばかりの弊社ですが、お客様とともに理想をかなえられるよう全力で取り組んでいきたいと思いますので、どうぞ宜しくお願い致します。 yhe株式会社 代表取締役 松田 貴道
タイ政府は、発電設備の容量を化石燃料に大きく依存していることから、「再生可能及び代替エネルギー開発計画を発表しました。タイのエネルギー供給構造を見てみると、最も多いのは石油で、2013年の時点で実に47%にもなります。今後も石油が最も重要なエネルギー源であることは否めないでしょう。さらに、その輸入依存度は67%にものぼりますし、その輸入元は中東です。様々な中東情勢を鑑みて、流動的で安定したものとは言えず、他のエネルギー源の発掘が急務となっていました。そこで政府が打ち出したのが、全エネルギー消費のうちの再生可能エネルギーを、2012年の
10%から、2021年までに25%まで高めるというものです。この計画では、当初の目標として2GWを掲げていましたが、より多く推進して行くために、2013年8月には3GWに上方修正されました。これにより、地上設置型ではない、屋根や屋上に設置するタイプの太陽光発電システムに関しての固定買取価格を、いままでの10年から25年に期間延長するという特別な優遇措置が発表されました。さらに、各自治体が所有している、地上設置型タイプの太陽光発電システムに関しては、800MWに到達するまでは優遇措置が受けられます。こちらに関しては、元々の買電金額が高めに
設定されているため、徐々に価格を下げて行くという仕組みです。タイ政府(エネルギー省)が2007年より執り行っているAdderと呼ばれるポジティブな政策のなかで買取割増金制度(Feed in premium)が導入されましたが、その後2013年7月16日に固定価格買取り制度(Feed in Tariff)を制定し、同8月16日より施行しています。さらに、太陽光発電を行うにあたり恵まれた気候や土地を有していますので、いまタイは太陽光発電分野で世界から注目されています。
example:A
Mitsubishi 4.61kW
PV-MA2200K×19Pcs
PV-MA1080KH×4Pcs
example:B
Candian Solar 8.2kW
CS5A-200M(bf)×41Pcs
example:C
Panasonic 10.08kW
VBHN240SJ21×42Pcs
example:D
TrinaSolar 49.92kW
TSP-260PC05A×192Pcs
example:E
CIC 9.03kW
CS-215B1×42Pcs
example:F
TOSHIBA 11.0kW
SPR-250NE-WHT-J×44Pcs